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Ⅰ |
ワルター・ラテナウの経営政策 | 市原季一 |
| 経営組織論の理論的発展 -テイラーとフェイヨルの比較研究- |
占部都美 | |
| 社会主義企業経済学の学問的性格 -ソ同盟の部門経済学の方法論争におけるエメリャーノフの見解の検討- |
海道進 | |
| 資本会計の領域と課題 | 丹波康太郎 | |
| 複式簿記生成過程における商品勘定の意義 | 戸田義郎 | |
| 賠償支拂理論への覚書 | 入江猪太郎 | |
| 商の原義について | 福田敬太郎 | |
| Ⅱ 1956年 |
アメリカ公益企業政策 -最近の動向を中心として- |
竹中竜雄 |
| マニュファクチュア経営 | 稲葉襄 | |
| 生産性と経営統計 | 安達和久 | |
| グナムの貸借対照表論 | 谷端長 | |
| 本邦倉庫業史 -成立と発達- |
野村寅三郎 | |
| 日本小売商業の構造に関する一考察 -昭和27年商業統計表を中心として- |
荒川祐吉 | |
| Ⅲ 1957年 |
シュマーレンバッハからグーテンベルクへ | 市原季一 |
| 経営計画論の展開 | 占部都美 | |
| 自己金融論の吟味 | 森昭夫 | |
| 予定保険に関する一研究 | 勝呂弘 | |
| 交通業の性格 | 秋山一郎 | |
| グーテンベルクの費用理論研究 | 溝口一雄 | |
| 原価計算利子論の史的研究 | 久保田音二郎 | |
| Ⅳ 1958年 |
経営構造の進展と経営学の対象 | 平井泰太郎 |
| 公共企業体の運営における公共性と経済的合理主義との調和 | 竹中竜雄 | |
| 労働生産性測定に関する諸問題 | 安達和久 | |
| 企業資本調達手段としての転換証券について | 丹波康太郎 | |
| 運動貸借対照表の本質 | 高田正淳 | |
| 廻船式目における共同海損制度 | 石津漣 | |
| 投資設計と投資方策策定上の問題点 | 平田日出夫 | |
| 生命保険株式会社の相互化 | 水島一也 | |
| Ⅴ 1959年 |
日本の中小工業問題 | 稲葉襄 |
| 社会主義商業企業経済学の学問的成立をめぐる若干問題 | 海道進 | |
| 動的勘定理論の再吟味 | 戸田義郎 | |
| 配給過程の本質 | 荒川祐吉 | |
| アメリカにおける自国貨自国船主義政策の展開 -1789年の関税法から1828年の法律まで- |
高村忠也 | |
| A.スミス「真正手形理論」の展開 -兌換停止時代におけるイングランド銀行- |
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| Ⅵ 1960年 |
共同海損と海上保険-海上保険者の填補責任- | 石津漣 |
| 交通と空間経済 | 秋山一郎 | |
| ポートフォリオ抗生に関する一所論 -マーコビッツの所説について- |
平田日出夫 | |
| 大陸系商法における会計思考の発展 | 山下勝治 | |
| グーテンベルク費用理論における操業度と規模の問題 | 溝口一雄 | |
| 労働生産性指数について | 安達和久 | |
| 戦後西ドイツに於ける自己金融 -自己金融と原価償却- |
森昭夫 | |
| Ⅶ 1961年 |
ピープルズ・キャピタリズムと株式所有 | 上林正矩 |
| 交通経営における容量について | 秋山一郎 | |
| 信用創造理論に関する若干の覚書 | 石井隆一郎 | |
| 利益計画と直接原価計算との関係 | 久保田音二郎 | |
| 流動性貸借対照表の展開 | 武田隆二 | |
| Ⅷ 1962年 |
ワルター・ヨースト-ドイツ経営社会学の生成Ⅲ | 市原季一 |
| 事業部制におけるゼネラル・スタッフ | 占部都美 | |
| 交通における労働生産性について | 秋山一郎 | |
| アヴェイラビリティ理論の再吟味 | 石井隆一郎 | |
| 収支的貸借対照表における評価問題 | 高田正淳 | |
| 純財産増加説の根本思考 -シャンツ純財産増加説を中心として- |
武田隆二 | |
| Ⅸ 1963年 |
西独における経営参加十年 | 古林喜楽 |
| 社会主義工業企業の労働計画 | 海道進 | |
| 本邦における海運同盟政策の展開 | 高村忠也 | |
| 静態所説における共通性 | 高田正淳 | |
| 経営経済的租税論について | 武田隆二 | |
| Ⅹ 1964年 |
インドの公企業の経営 | 竹中龍雄 |
| マネジリアル・マーケティング、マーケティング理論、および行動システム -マーケティングのシステムズ・アプローチの方法的基礎に関する一試論- |
荒川祐吉 | |
| 先物為替政策の効果と限界 | 天野明弘 | |
| 西ドイツにおける税務会計論 | 武田隆二 | |
| 動的貸借対照表論と勘定理論 -シュマーレンバッハ会計構造論理解のために- |
黒田全紀 | |
| ⅩⅠ 1965年 |
各国の証券業と職能分離問題 | 上林正矩 |
| わが国鉄鋼五社の株式における浮動かぶしきについて -その名義書換状況にかんする報告- |
住ノ江佐一郎 | |
| 投資経営にかんする若干の問題 -とくに証券の評価、選択ならびに証券投資の基本的態度についての一考察- |
平田日出夫 | |
| 社会主義工業企業の労働計画(続) | 海道進 | |
| フランスにおける貨幣価値変動とその税務会計的措置 | 武田隆二 | |
| ⅩⅡ 1966年 |
賃金の経営学的研究 | 古林喜楽 |
| 社会主義工業企業の賃金計画 -賃金フォンドの計画化について- |
海道進 | |
| 近代的内部監査の基礎理論 | 久保田音二郎 | |
| 被保険利益概念の生成と発展 -SanternaからHerenbergまで- |
勝呂弘 | |
| ⅩⅢ 1967年 |
商法計算規定の新展開 | 山下勝治 |
| HochstwertprinzipからFestwertprinyipへ -新ドイツ株式法計算規定の基本問題(そのⅡ)- |
谷端長 | |
| 社会主義工業企業の原価計画 | 海道進 | |
| 道路料金制度にかんする一考察 -Stewartの所論を中心として- |
秋山一郎 | |
| 比較優位理論への古典派的接近 | 天野明弘 | |
| ⅩⅣ 1968年 |
港湾運送事業法の改正とそれをめぐる諸問題 | 高村忠也 |
| 交通業における経営指標 -乗合バス事業を中心として- |
秋山一郎 | |
| 消費者銘柄遷移行動のマルコフ過程モデルにおける諸問題 | 田村正紀 | |
| イギリス公企業研究の萌芽 -J.S.ミルからS.ウェッブへ- |
佐々木弘 | |
| 連結会計序説 | 武田隆二 | |
| ⅩⅤ 1969年 |
税務損益計算の基本思考 -権利・義務確定主義の分析的位置づけ- |
武田隆二 |
| イギリス郵政事業研究 | 佐々木弘 | |
| フォード・サーヴィス原則の変遷とその意義 | 宗像正幸 | |
| 海運市場の構成に関する一考察 -海上運賃論の基礎として- |
宮下國生 |
| ⅩⅥ 1970年 |
社会主義工業企業の組織・技術計画 | 海道進 |
| 戦略的計画モデル | 中橋国蔵 | |
| 利潤分配制ProfitSharingPlan | 奥林康司 | |
| 企業課税論争 | 武田隆二 | |
| 拡張投資および取替投資における原価分析 -スミスおよびターボ-の所説を中心として- |
小林哲夫 | |
| 海運市場における需給分析 -ザンマンの所論を中心として- |
宮下國生 | |
| ⅩⅦ 1971年 |
福井地区繊維工業の実態調査 -中小工業経営形態の研究- |
稲葉襄 |
| 社会主義工業企業における生産能力の利用計画 | 海道進 | |
| テェドの人事管理論批判 | 奥林康司 | |
| 経営意思決定と原価評価 | 谷武幸 | |
| 流通システムと流通システム化政策 -1つの批判的考察- |
荒川祐吉 | |
| ⅩⅧ 1972年 |
経営労働論の方法論的基礎 -研究対象の問題を中心として- |
海道進 |
| 技術概念の一考察 -ゾムバルト説・三木説の検討- |
宗像正幸 | |
| 雇用管理 | 奥林康司 | |
| 連結会計における資本連結 | 武田隆二 | |
| 株式価格の決定要因(1) | 小野二郎 | |
| 海上運賃理論の展開 -定期船運賃論と不定期船運賃論を中心にして- |
宮下國生 | |
| ⅩⅨ 1973年 |
経営労働論の方法論的基礎(続) -研究方法の問題を中心として- |
海道進 |
| Commomsの人事管理論 | 奥林康司 | |
| 株式価格の決定要因(2) -株式市場のプライス・メカニズムに関する一試論を中心に- |
小野二郎 | |
| 多目的買物出向行動モデル | 田村正紀 | |
| 短期成果管理計算の機能と構造 | 小林哲夫 | |
| ⅩⅩ 1974年 |
経営労働論の研究内容 | 海道進 |
| G.S.Watkinsの人事管理論 | 奥林康司 | |
| 企業財務の二つの「分離原理」 | 榊原茂樹 | |
| 資本利益率と内部利益率の関係 -資本利益率の投資業績尺度としての有用性の検討- |
谷武幸 | |
| 株式価格の決定要因(3) -モッシンの所説を中心に- |
小野二郎 | |
| ⅩⅩⅠ 1975年 |
綿工業経営財務の実態調査 | 稲葉襄 |
| ソ連邦の経済改革と企業 | 奥林康司 | |
| 株式会社におけるパワー関連の基礎理論 | 加護野忠男 | |
| 株式価格の決定要因(4) -ブラック・ジェンセン・スコール・モデルについて- |
小野二郎 | |
| ⅩⅩⅡ 1976年 |
綿工業経営購買の実態 -形態別代表例- |
稲葉襄 |
| 経営労働論の研究内容(続) -労働ノルマ論- |
海道進 | |
| 技術事象への社会科学的アプローチの特質と展開 | 宗像正幸 | |
| 現代大企業における経営者目的の推定 | 加護野忠男 | |
| 外国為替と国際金融 | 石井隆一郎 | |
| 国際資本移動と時間選好 | 出井文男 | |
| わが国の再販売価格推持契約制度 | 石井淳蔵 | |
| ⅩⅩⅢ 1977年 |
中小綿織工業経営労使関係の実態調査 | 稲葉襄 |
| 資本主義企業における労働時間 | 海道進 | |
| 戦時期におけるわが国公企業及び公益企業の研究 | 佐々木弘 | |
| 多角化指標について | 加護野忠男 | |
| 17世紀英国東インド会社の会計事情に関する一考察 | 中野常男 | |
| 株式価格の決定要因(5・完) -株式の価格とリスク・利益- |
小野二郎 | |
| ⅩⅩⅣ 1978年 |
経営労働論の学問的性格 | 海道進 |
| ヨーロッパにおける労働人間化の動向 | 奥林康司 | |
| 組織と環境 -情報プロセシング・システムの環境適応についての実証分析- |
加護野忠男 | |
| 貨幣の作用径路と投資決定過程 | 岩佐代市 | |
| ⅩⅩⅤ 1979年 |
経営労働論の学問的性格 | 海道進 |
| 金融政策に関する一考察 | 石井隆一郎 | |
| A-Jモデル展開の諸相 | 佐々木弘 | |
| リスク・リターン分析の基礎 | 榊原茂樹 | |
| ⅩⅩⅥ 1980年 |
米・英の株式所有統計 | 二木雄策 |
| 地域中小小売商団体における組織化とリーダーシップ | 田村正紀 | |
| チムマーの技術哲学”その技術理論発展における意義” | 宗像正幸 | |
| バルク・キャリア業の設備投資行動モデルの検討 ”1962年第1四半世紀01976年第4四半世紀” |
宮下国生 | |
| わが国歯科医療需給の統計的分析 | 松田和久 | |
| ⅩⅩⅦ 1981年 |
国債発行と国債管理政策 | 石井隆一郎 |
| 管理会計情報に基づく業績評価 | 小林哲夫 | |
| 証券分析理論の一考察 -CAPMと真実価値アプローチとの関連について- |
小野二郎 | |
| パラデンタル・スタッフ需給の統計的分析 | 松田和久 | |
| ⅩⅩⅧ 1982年 |
複式簿記の損益計算機能に関する一考察 -16018世紀の英国会計における冒険取引勘定の役割について- |
中野常男 |
| 時価主義会計における剥奪価値説の検討 | 桜井久勝 | |
| 交通需要分析と予測モデル | 正司健一 | |
| 職務再設計の動機的効果についての組織論的考察 | 金井壽宏 | |
| ⅩⅩⅨ 1983年 |
社会主義企業の管理原則 | 海道進 |
| 交通における時間価値について | 正司健一 | |
| 研究開発部門における有効な組織風土とリーダーシップ -一般的傾向の分析と理論的説明枠組- |
金井壽宏 | |
| わが国歯科医療サービス充足率の測定 | 松田和久 | |
| ⅩⅩⅩ 1984年 |
民主集中制の管理原則 | 海道進 |
| 危険資産価格形成の裁定理論について | 榊原茂樹 | |
| IS-LMモデルによる不均衡分析 -金利規制の経済学- |
岩佐代一 | |
| 投資意思決定有用性の意味内容とディスクロージャー制度 | 桜井久勝 | |
| 実験主義組織におけるコミットメント | 金井壽宏 | |
| 在庫管理のための適応的需要予測について | 末廣英生 | |
| 西ドイツにおける実態維持概念の転向 | 久保田秀樹 |
| ⅩⅩⅩⅠ 1985年 |
社会主義企業管理と組織 | 海道進 |
| 企業集団の株式持合い -計測の試み- |
二木雄策 | |
| 研究開発マネジャーの発想と行動 -研究開発部門の組織的特徴との関連における調査結果- |
金井壽宏 | |
| 続わが国歯科医療需給の統計的分析 | 松田和久 | |
| ⅩⅩⅩⅡ 1986年 |
社会主義工業企業の生産組織 | 海道進 |
| 企業家的活動とパラダイム創造 | 加護野忠男 | |
| 都市交通事業の運営方針としての費用便益分析 -ロンドンにおける適用例- |
正司健一 | |
| 組織におけるリーダーシップとコンティエンジェンシー理論 | 金井壽宏 | |
| ⅩⅩⅩⅢ 1987年 |
直接・間接金融比率について | 二木雄策 |
| 連結会計情報に対する株式市場の非効率性 | 桜井久勝 | |
| 企業者コミュニティにおけるネットワーキング組織の生成と機能 -M.I.T.エンタープライズ・フォーラム運営者の当事者見解- |
金井壽宏 | |
| 年度決算書監査における監査人の心証形成に関する考察 -ハ-ゲスト(HagestJ.)の所説を中心として- |
内藤文雄 | |
| ⅩⅩⅩⅣ 1988年 |
役員の兼任・派遣による企業間関係 | 二木雄策 |
| システム監査の理論構造 | 森實 | |
| 企業者のサークルとクラブ -ネットワーキング組織体の類型論と比較分析の試み- |
金井壽宏 | |
| 年度決算書監査における部分判断の全体判断への統合プロセス | 内藤文雄 | |
| オプション価格関数の導出について -Black=Scholesモデルを例として- |
池田新介 | |
| ⅩⅩⅩⅤ 1989年 |
米国監査基準書における内部統制概念の変化 | 森實 |
| スプレイグ簿記論の論理構造とその展開 -アメリカにおける資本主理論的簿記論の確率過程をめぐって- |
中野常男 | |
| クラブ財市場におけるインサイダーと保険市場におけるフリーライダー | 高尾厚 | |
| 変革型リーダーシップ論の展望 | 金井壽宏 | |
| 企業集団の株式持合い -昭和49062年- |
二木雄策 | |
| ⅩⅩⅩⅥ 1990年 |
保険産業組織における「ターン・オーバー」現象と「ムラ」的思考の経済分析 -保険市場に「シグナリング均衡」と「カースト均衡」とは存在するか?- |
高尾厚 |
| 会計利益の時系列特性と利益予測 | 桜井久勝 | |
| 法人所得税期間配分の理論 | 西村幹仁 | |
| 会計監査におけるサンプリング・テストの意味 -西ドイツ監査基準上での取り扱いをめぐって- |
内藤文雄 | |
| ⅩⅩⅩⅦ 1991年 |
中南米地域における対外債務問題 -マクロ経済環境と経済構造- |
天野明弘 |
| イギリス会計思想史序説-ピール(1553)からクロンヘルム(1818)まで | 中野常男 | |
| 中間決算情報の有用性に関する実証研究 | 後藤雅敏 | |
| 広告効果の条件依存型モデル | 小川進 | |
| ⅩⅩⅩ Ⅷ1992年 |
米国投資銀行の業務多角化の実態 -1980年代を中心に- |
石原定知 |
| マーケティングの神話 | 石井淳蔵 | |
| ハットフィールド会計理論の論理構造 -簿記の理論から会計の理論へ:資本主理論の転換- |
中野常男 | |
| 経営の現実に対する家族メタファー -DEC社の社風と単一メタファー超克- |
金井壽宏 | |
| チャネル・コミュニケーションと内部組織的調整 | 高島克義 | |
| 流通企業成長と経営者 | 小川進 | |
| ⅩⅩⅩⅨ 1993年 |
地球温暖化問題と政策的対応 | 天野明弘 |
| 主要株主の安定性 -測定の試み- |
二木雄策 | |
| 組織変革・企業理念浸透活動と商品開発 -日産自動車の事例- |
加登豊 | |
| リスク指向監査の全体的構図 -統制テスト、実証的テスト、分析的手続の意義- |
内藤文雄 | |
| 小売商業形態変化研究の現状と課題 | 小川進 | |
| 米国航空輸送業の規制緩和に関する学説史的研究 -Bailey,GrahamandKeplan(1985)の意義について- |
村上英樹 | |
| 組織の調整方式と人間の自律性 -階層型組織構造の生成に関する一仮設- |
上林憲雄 | |
| ⅩⅩⅩⅩ 1994年 |
エントリー・マネジメントと日本企業のRJP指向性 -先行研究のレビューと予備的実証研究- |
金井壽宏 |
| 国内航空運賃・費用の計量分析 -政策変更の影響の測定- |
村上英樹 | |
| 「日本的経営」における組織調整様式 | 上林憲雄 | |
| アバナシーの「生産性ジレンマ」モデルに関する検討 | 原拓志 | |
| XXXXI 1995年 |
ゴーイング・コンサーン問題と監査機能 | 内藤文雄 |
| 国鉄民営化の経済分析とその教訓 | 中村清,水谷文俊 | |
| 新技術と組織構造・職務内容 -製造企業と非製造企業の比較実証分析- |
上林憲雄 | |
| 国内地方ローカル航空(ANK・JTA)のパネル分析 -路線再配分と費用構造・内部補助・旅客シェア獲得競争- |
村上英樹 | |
| 化学産業における技術変化:塗料企業の事例からの考察 | 原拓志 | |
| XXXXII 上巻1996年 |
知の創造の場の形成とニューウェーブ・マネジャーの育成 -社会人大学院でのマネジメント教育の実際- |
金井壽宏 |
| 人的アプローチによる営業システムの再構築 | 小田康弘 | |
| 小売バイヤー研究の可能性 -他業態への参入と取引規範- |
小川進 | |
| 塗料工業における技術革新 | 原拓志 | |
| ワルラス均衡下の資産評価モデルと資源配分の効率性 | 砂川伸幸 | |
| XXXXII 下巻1996年 |
在ドイツ・在イギリス日系企業の日本的経営 | 奥林康司 |
| ミドル・マネジャーのエンパワーメント -日本型HRMシステムの文脈のなかでのミドルの生涯発達課題- |
金井壽宏 | |
| 会計情報と企業の所有構造 | 後藤雅敏 | |
| 新技術の発達と新しい作業組織 -組織民主主義分析の一視角- |
上林憲雄 | |
| 産業の技術軌道と企業の技術伝統: 日本における抗生物質および合成抗菌剤の開発 |
原拓志 | |
| XXXXIII 1997年 |
経営における理念(原理・原則),経験,物語,議論 -知っているはずのことの創造と伝達のリーダーシップ- |
金井壽宏 |
| 日本におけるファッションアパレル産業の形成 -神戸における事例- |
桑原哲也 | |
| 新興市場の参入問題 -市場環境,取引要因,競争戦略と企業能力の理論的総合- |
黄 | |
| 日本の医薬品開発における技術変化 | 原拓志 | |
| XXXXIV 1998年 |
イノベーションの源泉とその決定要因 | 小川進 |
| 日本型流通システムの動態 | 田村正紀 | |
| 会計情報の真実性と相対度と適正性意見の相対度 | 内藤文雄 | |
| 新たな技術的収斂の達成 -ファナックにおける技術革新の事例分析- |
原田勉 | |
| プロデューサー・タイプの人材が担う役割 -映画プロデューサーの現実像とその役割分析- |
山下勝, 金井壽宏 | |
| XXXXV 1999年 |
日本からアメリカへ:店舗発注システムの国際移転 | 小川進 |
| 北京・天津日系企業及び中国国有企業の実態調査報告 -生産システムと人的資源管理を中心として- |
丁揚陽,奥林康司, 森田雅也 |
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| 交通インフラストラクチャーの整備に関する一考察 -阪神大震災からの教訓- |
正司健一,水谷文俊 | |
| 神戸大学における会計学の教育と研究の系譜(前身校篇) -神戸大学百年史の一齣- |
中野常男 | |
| 『會計』にみるわが国の会計史研究の歩み -戦前編:創刊号から第二次世界大戦まで- |
中野常男,橋本武久 | |
| 組織変革過程における新人の適応と育成 -ホームオフィス制度実施下の組織における事例研究- |
松嶋登,上野山達哉, 木村水早子,金井壽宏 |
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| XXXXVI 2000年 |
上海日系企業の生産システムと人事労務管理の実態調査報告 | 丁揚陽,奥林康司,森田雅也 |
| ISO14001が環境情報開示に与える影響 -日本企業の実態分析- |
國部克彦,冨増和彦, 角田季美枝, 大西靖, 品部友美,野田昭宏 |
|
| 第一次世界大戦以前の米国における無形資産開示政策 -公開性政策の視点より- |
清水泰洋 | |
| プロジェクト・ボンド | 西川永幹 | |
| XXXXVII 2001年 |
大企業OB会会員の職務経歴と再就業に関する実態調査報告書 | 高階利徳,奥林康司 |
| 機能主義的組織シンボリズム論の形成と展開 | 坂下昭宣 |