財務比率による倒産リスク評価の有効性

要約

本研究は、1990年1月から2015年12月までの26年間に倒産した日本の上場企業206社と、当該企業が所属していたのと同じ業種の非倒産企業について、倒産年度の7年前から直前年度までの7年間にわたり、デフォルト・リスクの評価に有効とされる財務比率の動向を時系列的に調査した。調査対象の財務比率はいずれも、倒産企業グループと非倒産企業グループの間で予想されたとおりの大小関係を示しているだけでなく、倒産年度が近づくにつれてその差異の幅が顕著に拡大していた。この結果は、債権者の関心事であるデフォルト・リスクの評価のために、現行の財務諸表が十分に利用可能であることを証拠づけている。