日本企業の新規事業開発体制

	教官名	加護野 忠男 教授（共著）
	タイトル	日本企業の新規事業開発体制
	出版社	有斐閣　 1999年4月
	価格	2800円　税別

書評

　1997年に神戸大学経営学部と（財）関西生産性本部の共同で実施された「新規事業開発体制の総点検」研究プロジェクトによる実証研究の成果であり、日本経済の構造転換による日本企業の事業の再構築の中、新規事業開発が最重要課題となっている。

　しかし、日本企業の成功確率は、技術や経験の蓄積ができたという成果も含めて3割程度であり、採算ベースはかなり低いとみられるのが現状であり、事業プロジェクトの開発体制に大きな問題が隠されているのではないか？というのが、基本的な問題意識となっている。

　本書では、3M・ヒューレットパッカードの欧米企業、富士通・東レ・旭化成・セコムの日本企業に対してのインタビューや質問票調査を元にした事例分析を行い、理念系としての大まかなプロトタイプを提示している。

　多くの場合、プロトタイプそのままというのはあり得ないが、その中でも共通した問題を吟味している。