日本型ワーク・ライフ・バランス社会の実現へ向けて　―量から質へ，そしてダイバーシティへ―

要約

昨今，我が国においても，政労使あげての「ワーク・ライフ・バランス（仕事と生活の調和）」推進へ向けた取組みが活発に行われている。本稿では，大阪労使会議において筆者が携わった在阪４社のヒヤリング調査より得られた結果を，（1）ワーク・ライフ・バランスの概念規定やとらえ方，（2）ワーク・ライフ・バランスへ取り組むようになった契機や経緯，（3）ワーク・ライフ・バランス推進へ向けた具体的取組み，（4）取組みの成果，という形態で要約し，我が国の企業においてワーク・ライフ・バランス推進策としていかなる方途がとられているかについて概観する。そのうえで，これらのヒヤリング調査の結果を踏まえ，日本企業に適した形態でのワーク・ライフ・バランスの導入施策について考察する。