マテリアリティの再整理-4概念を切り分ける-

2026・14

要約

サステナビリティ開示基準の導入にあたって、現在の実務ではマテリアリティが適切に適用されていない。その主な原因はマテリアリティ概念の誤解にあると考えられるため、本稿では、マテリアリティをその歴史的出自と機能に基づいて再整理する。現在の通説であるインパクト・マテリアリティと財務マテリアリティの二分法では、財務マテリアリティの中に異なる概念が混在しているため、この二分法を改め、①インパクト・マテリアリティ、②価値創造のマテリアリティ、③サステナビリティ開示のマテリアリティ、④財務諸表のマテリアリティの4つに分類することを提唱する。さらに、インパクト・マテリアリティを広義と狭義に分け、マテリアリティの範囲を五層構造として示し、マテリアリティ適用の実践的指針を提供する。

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國部 克彦

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